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世界金融危機はなぜ起こったか―サブプライム問題から金融資本主義の崩壊へ
カスタマーレビュー 
初心者向けの入門書 
（2009-01-06）
アメリカの住宅市場や証券化について丁寧に解説している。
住宅ローンの金利タイプの説明や住宅バブルの生成過程など、金融危機関連の本では触れられていないような記述が多いので、手元に一冊置いておく価値はある。住宅価格が下がると買いやすくなる一方、上がると投機熱から着工が増えるという分析は面白い。証券化やファニーメイの説明はさすが。
ただ、金融危機の根幹という副題は大風呂敷を広げ過ぎの感は否めない。あくまで資料集という位置づけで捉えてこそ価値がある本と言えよう。
入門書としては適切 （2009-01-06）
９月までのサブプライム問題の流れを多彩な図表を使って説明しています。データが豊富なので、サブプライム問題の入門書としては適切だと思われます。惜しむらくは、その後の展開はカバーされていませんが、それは同じ著者による次の作品で綿密に触れられているようです。
また、サブプライム問題を第１章で一まとめにして、第２章以降はアメリカの住宅市場や住宅金融、証券化といった背景情報をまとめており、最後に用語集もついています。文章の迫力には欠けますが、金融の専門家以外の読者には教科書として参考になろうかと思われます。
住宅ローンアドバイザーの必要性 
（2008-10-29）
タイトルのとおり、サブプライム問題から端を発した世界金融危機の実態と、米国の住宅市場や証券化市場の構造、住宅ローンの仕組みについて、いちばんわかりやすく書かれた書籍だと思います。巻末の専門用語集も、新聞やニュース報道を理解するうえで大変参考になる内容でした。
今後、日本の実体経済にどのような影響を及ぼすかについては、著者の続書やセミナーなどに期待することとして、引き続きこの問題に注目して行きたいと思います。
また、今回の問題で住宅ローンを含めた金融商品などの投資リスクについて、その提供する側の説明責任の重要性を認識するきっかけにもなりました。日本の住宅ローン市場においても多様な商品が展開されていて、なかでも住宅金融支援機構（旧公庫）が民間金融機関を支援する証券化ローンの「フラット35」は、旧公庫時代と比べると、融資限度額は物件価格の9割まで拡大され、年間返済額の4倍以上必要とされていた年収制限も撤廃され、より多くの方が長期固定金利の住宅ローンを組むことが可能になりました。消費者の方々が、より安全な返済計画を立て、質のいい住まいで豊かな生活を営み続けるためにも、しかるべきアドバイザーの存在が必要だと感じています。
そういう意味でも、日本の住宅・不動産業界、住宅ローンを扱う金融機関の担当者、FP、税理士、会計士などのコンサルティングを業務とする資格開業者には打ってつけの内容の本だと思います。
